○災害時の救助と復興 [2]

 　また、地震、火山噴火、地すべり、台風、竜巻、豪雨、豪雪、洪水、津波などの自然災害のどれが起きようとも、基本的な対応策は同じ。自然災害の影響が及ぶ範囲は限定的であり、災害の影響が及んでいない周辺自治体が避難場所として被災者を受け入れる。

　災害が起こりまず困ることは被災者の住む場所、トイレ、食料だが、周辺地域の自治体や住民が避難場所として宿泊施設や自宅を提供し、食べるものも提供する。次にその自治体の総務部がその避難者のリストをまとめ、オンライン上で周辺自治体と共有し、安否の確認がとれるよう手配する。

　被災地への救助、救援活動は周辺自治体の医食部が中心となって行うが、事によってはヘリコプターなどが必要になることもあるので、最寄りの空港がある場合はそこから、空港がなければ事前にそういった設備を準備しておく。こういった自然災害があった場合のために、クレーンやショベルカーなどで地元住民が救助活動に参加できるよう、設備も操作技術も準備しておく。そのため住民は防災訓練を行い、その作業に慣れておくことになる。基本的にこの手順で、被災者の救助を行う。

　次に復興については、破壊される前の状態を作り出せば良いだけであり、そのために周辺地域の住民が中心となって復興を行う。貨幣社会では復興する際の大きな問題として資金面があり、復興後も経済的に成り立つのかが問題となって復興が遅くなる。しかし貨幣がないプラウトヴィレッジではそういった問題は起こらず、地元の資源と3Dプリンタと住民がいれば復興はすぐに行われる。

　そして街が完成すれば再び住民は戻っていく。ただ噴火、津波、洪水などの自然災害の歴史を何百年単位で見ていくと、同じような場所で同じような災害が起こっていることがある。つまり復興する場合も、同じ災害が起こると予測されるのであれば、同じ場所に街を作らない必要性が出てくる。地域の歴史を慎重に検討し、自分達の子孫の世代のことも考えた上で街作りを行わなければならない。